事実関係の詳細が不明な点もありますが、基本的には、オンライン上で有料サービス申込を行った場合クーリングオフ制度は適用されません。仮に、オンライン上で勧誘を受けたとしても、即時に契約しなければならないものではない（オンラインの接続を切ることもできる）ため、クーリングオフが適用される訪問販売等の強引な手法による契約とも異なることも理由として挙げられます。したがって、合意での解除をめざすほかないと考えられます。